仕事辞めたいけど次がない!転職先の決め方を営業部長が解説

金融機関で働く若手会社員が転職への不安から2年間悩んだ体験を表すアイキャッチ画像

 

 

こんばんは、メタボ父さんです(^_-)-☆

「今の仕事が嫌で、もう会社を辞めたい!」

「でも次の仕事が決まっていないし、辞めたあとの生活が心配……」

「転職サイトを見ても、働いてみたい会社が見つからない」

そんな悩みを抱えていませんか?

仕事を辞めたい気持ちは強いのに、次の転職先が決められない。

じつは、私も同じ経験をしています。

私は新卒で金融機関に就職し、7年間働いたあと、不動産業界へ転職しました。

現在55歳。不動産業界で25年以上働き、営業部長として採用にも携わっています。

今でこそ仕事にやりがいを感じていますが、20代の頃は金融機関の仕事が自分に合わず、とにかく辞めたくて仕方がありませんでした。

給料は安いし、朝早くから夜遅くまで働く毎日。

上司との人間関係にも悩み、仕事に行くことが憂うつでした。

ところが、いざ転職しようと思っても、次に何をしたいのかわからないのです。

当時は今のようにインターネットで求人を探す時代ではなく、毎週のように転職情報誌を買っていました。

求人を見ては悩み、また次の週も求人誌を買う。

そんな生活を繰り返し、希望する業種を決めるまで1年、実際に転職するまで2年もかかりました。

今振り返ると、もっと早く行動できた部分もあったと思います。

ただ、悩んだことすべてが無駄だったわけではありません。

自分が仕事に何を求めているのかを考える時間にもなったからです。

その後、不動産会社へ転職した私は、売買営業の仕事に打ち込み、金融機関時代と比べて年収が3倍になりました。

しかし、収入が増えればすべて解決するわけではありません。

子どもが生まれてからは、家族との時間を大切にしたいと考えるようになり、2度目の転職を経験しました。

この2度の転職を通じて、私が皆さんにお伝えしたいことがあります。

仕事を辞めたいときこそ、「今の会社から逃げたい」という気持ちだけでなく、「次の会社でどんな働き方をしたいのか」を考えることが大切です。

ただし、パワハラや心身の不調などで限界を感じている場合は別です。無理に働き続ける必要はありません。自分の健康と安全を優先してください。

この記事では、私自身の失敗と成功、そして不動産会社の営業部長として採用に携わってきた経験をもとに、転職先が決まらないときの考え方をお伝えします。

【この記事でわかること】

  • 仕事を辞めたいけれど次がないときの対処法
  • 転職先をなかなか決められない理由
  • 後悔しない転職先の選び方
  • 年代や家族の状況に合わせた転職の考え方
  • 転職先が決まる前に会社を辞めてもよいのか
  • 転職サイトや転職エージェントの活用方法

仕事を辞めたいと悩んでいる皆さんが、少しでも前向きに次の一歩を踏み出せるようになれば嬉しいです。

それでは、一緒に考えていきましょう!(^_-)-☆

転職するべきか悩みながらオフィスで考え込む会社員の男性

1:仕事を辞めたいけど次がないとき、最初にすること

仕事を辞めたいけれど次の転職先が決まらず、オフィスで考え込む男性会社員

「もう会社を辞めたい!」

そう思っても、次の仕事が決まっていなければ不安ですよね。

住宅ローンや家賃、毎月の生活費、子どもの教育費など、仕事を辞めたあともお金は必要です。

だからといって、嫌な仕事を我慢して続けることだけが正解ではありません。

まず大切なのは、今の会社を辞めたい理由を整理し、次にどのような働き方をしたいのか考えることです。

私自身も20代の頃、金融機関を辞めたくて仕方がありませんでした。

しかし、辞めたい理由ばかり考えていたため、次の転職先をなかなか決められなかったのです。

その経験を踏まえて、まず取り組んでほしいことを紹介します。

(1)仕事を辞めたい理由を紙に書き出す

最初におすすめしたいのは、今の仕事を辞めたい理由を紙に書き出すことです。

私の場合は、次のような理由がありました。

  • 給料が安い
  • 金融機関の仕事が自分の性格に合わない
  • 朝早くから夜遅くまで働く生活がつらい
  • 上司との人間関係に悩んでいる
  • 仕事にやりがいを感じられない

このように書き出してみると、自分が何に不満を感じているのかが見えてきます。

ただし、ここで終わってはいけません。

次に、その不満を新しい会社でどう改善したいのかまで考えることが大切です。

例えば「給料が安い」なら希望年収を考える。

「残業が多い」なら希望する勤務時間や休日を決める。

「仕事が合わない」なら、どのような仕事内容なら興味を持てるのかを考えてみましょう。

(2)次の会社に求める条件を3つに絞る

転職先を探すとき、すべての希望を満たす会社を探そうとすると、なかなか決まりません。

給料が高く、残業が少なく、休日が多く、人間関係もよくて、通勤時間も短い。

そんな会社があれば理想的ですが、希望条件をすべて満たす求人が見つかるとは限りません。

だからこそ、私は条件に優先順位をつけることをおすすめします。

例えば、次の3つです。

  1. 年収を今より上げたい
  2. 家族との時間を確保したい
  3. 自分が興味を持てる仕事をしたい

もちろん、優先する条件は人によって違います。

私が最初に転職したときは、何よりも収入を増やしたい気持ちが強くありました。

しかし、2度目の転職では、家族との時間や仕事のやりがいを大切にしました。

人生の状況によって、転職で優先したい条件が変わるのは自然なことです。

(3)今の会社に在籍しながら求人を調べる

仕事を辞めたいと思ったとき、私はできるだけ在職中に転職先を探すことをおすすめします。

なぜなら、収入を確保したまま求人を比較できるからです。

次の会社が決まらないまま退職すると、生活費への不安から、本来は希望していなかった会社に慌てて入社してしまう可能性があります。

まずは転職サイトで求人を探し、興味を持てる仕事があるか確認してみましょう。

また、転職エージェントに相談して、自分の経験やスキルを生かせる求人について情報を集める方法もあります。

ただし、心身の不調やハラスメントなどで働き続けることが難しい場合は、無理に在職を続ける必要はありません。

健康と安全を優先し、医療機関や公的な相談窓口なども利用してください。

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「今の会社を辞めるべきか、それとも続けるべきか?」

そう悩んでいる方は、こちらの記事も参考にしてください。

私自身の転職経験をもとに、会社に見切りをつけるときの判断基準を解説しています。

【関連記事】

今の仕事を続けるべきか?【会社に見切りをつける判断基準5選!】

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(4)すぐに転職すると決めなくても行動はできる

私が金融機関を辞めたいと思っていた頃は、毎週のように転職情報誌を買っていました。

当時はインターネットで簡単に求人を比較できる時代ではありません。

求人誌を読みながら、どんな仕事が自分に向いているのかを考えていました。

ただ、今振り返ると、情報を集めるだけで満足していた時期もありました。

もっと早く、自分の希望条件を整理したり、興味のある会社について詳しく調べたりしてもよかったと思います。

だからこそ、今まさに転職で悩んでいる皆さんには、小さな行動から始めてほしいのです。

例えば、気になる求人を3社だけ保存してみる。

求人票に書かれた仕事内容や年収、休日を比較してみる。

自分の経験がどんな仕事に生かせるのか考えてみる。

それだけでも、次に何をするべきか少しずつ見えてくると思います。

転職活動を始めることと、今の会社を辞めることは別です。

焦って退職を決断する必要はありません。

まずは、これからの働き方を考えるための情報を集めるところから始めましょう。

2:転職先が決まらない人に共通する4つの特徴

「仕事を辞めたい気持ちは強いのに、転職先が決まらない」

私も20代の頃、まさにそのような状態でした。

毎週のように転職情報誌を買って求人を眺めていましたが、なかなか応募したい会社が見つかりません。

今振り返ると、転職先を決められなかったのには理由があったと思います。

ここでは、私自身の失敗も交えながら、転職活動が進まなくなる4つの特徴を紹介します。

(1)今の会社を辞めることが目的になっている

仕事がつらいときは、どうしても今の会社を辞めることばかり考えてしまいます。

私も金融機関で働いていた頃は、給料や仕事内容、上司との人間関係など、不満ばかり抱えていました。

当時の私は、転職情報誌を買って求人を見るだけでも、今の会社から抜け出せるような気持ちになっていたのです。

しかし、辞めたい理由がわかっていても、次にどんな仕事をしたいのかが決まっていなければ、応募する会社を選べません。

そこで考えてほしいのが、「会社を辞めたあと、どんな生活を送りたいのか」ということです。

収入を増やしたいのか、休日を増やしたいのか、それとも仕事そのものを変えたいのか。

転職後の希望が見えてくると、探すべき仕事も少しずつ絞れてきます。

(2)すべての条件を満たす会社を探している

私が転職先を探していた頃は、とても慎重でした。

金融機関で働いていたこともあって、給与や福利厚生、残業時間、通勤時間など、求人の条件を細かく比較していたのです。

もちろん、条件を確認することは大切です。

しかし、すべての条件に納得できる会社だけを探していると、なかなか応募に進めません。

例えば、年収が高い会社でも残業が多い場合があります。

休日が多くても、希望する仕事内容とは違う場合もあるでしょう。

だからこそ、条件には優先順位をつけることが大切です。

私は最初の転職で収入を優先しましたが、2度目の転職では家族との時間を重視しました。

すべてを手に入れようとするより、今の自分にとって何が一番大切なのかを決める方が、転職先を選びやすくなります。

(3)求人を見るだけで応募や情報収集が止まっている

毎日転職サイトを見ているのに、なかなか転職活動が進まない。

そんな方もいるのではないでしょうか。

私も求人誌を毎週買っていましたが、最初の頃は興味のある会社を眺めているだけでした。

例えば、当時は日本たばこ産業や飲料メーカーなど、知っている会社の求人に目が向きました。

しかし、「有名な会社だから」「何となく働きやすそうだから」という理由だけでは、自分に合う仕事かどうか判断できません。

求人を見るときには、会社名よりも仕事内容や必要な経験、給与体系、働き方を確認してみてください。

気になる企業があれば、公式サイトで事業内容を調べたり、求人票の不明点を整理したりすることも大切です。

いきなり応募するのが不安なら、まずは興味のある会社を3社選び、条件を比較してみましょう。

求人を見るだけの状態から、一歩進むきっかけになると思います。

(4)自分の経験や強みを理解していない

転職先を決められない理由の一つに、自分がどんな仕事に向いているのかわからないことがあります。

私も金融機関から転職するときは、金融以外の仕事で自分に何ができるのか、よくわかりませんでした。

ところが、不動産業界で働いてみると、金融機関で身につけた知識が役立つ場面もありました。

例えば、住宅ローンや資金計画に関する知識は、不動産を購入するお客様への提案にも生かせます。

つまり、異業種への転職だからといって、それまでの経験がすべて無駄になるわけではありません。

接客業ならお客様の話を聞く力、事務職なら正確に仕事を進める力など、別の業界でも生かせる経験はあるはずです。

自分では当たり前だと思っていることが、転職先では評価される場合もあります。

これまで担当してきた仕事や、周囲から評価された経験を一度書き出してみてください。

そして、どのような仕事でその経験を生かせそうか考えてみましょう。

転職先が決まらないときに大切なこと

ここまで4つの特徴を紹介しましたが、当てはまったからといって、自分を責める必要はありません。

転職は、その後の生活や家族にも関わる大切な決断です。

悩むのは当然だと思います。

ただ、私のように求人を眺めるだけで長い時間が過ぎてしまうのは、もったいないことです。

まずは、次の会社に求める条件を整理し、自分の経験を生かせる仕事を探してみましょう。

転職先を決めるために必要なのは、焦って応募することではなく、判断するための材料を少しずつ集めることです。

その積み重ねが、自分に合った会社を見つける第一歩になると思います。

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3:後悔しない転職先の決め方5ステップ

「転職したい気持ちはあるけれど、どの会社を選べばいいのかわからない」

そんなときは、いきなり求人を探すよりも、順番を決めて転職活動を進めることをおすすめします。

私は金融機関から不動産業界へ転職するまでに2年かかりました。

今振り返ると、最初から転職先を選ぶ基準を整理していれば、もう少し効率よく進められたと思っています。

そこで今回は、私自身の経験と、不動産会社の営業部長として採用に携わってきた経験をもとに、転職先の決め方を5つのステップで紹介します。

(1)転職する目的を一つ決める

最初に考えてほしいのは、なぜ転職したいのかということです。

例えば、年収を上げたい、仕事のやりがいを感じたい、家族との時間を増やしたいなど、転職する理由は人によって違います。

私が最初に金融機関から転職したときは、とにかく収入を増やしたいという気持ちが強くありました。

一方、2度目の転職では家族との時間を大切にしたいと考えるようになりました。

同じ人間でも、年齢や家族の状況によって仕事に求めるものは変わります。

まずは、今の自分が転職によって最も改善したいことを一つ決めてみましょう。

(2)譲れない条件と妥協できる条件を分ける

転職する目的が決まったら、次は希望条件を整理します。

私は、条件を「絶対に譲れないもの」と「できれば希望したいもの」に分けることをおすすめします。

例えば、子どもが小さく家族との時間を大切にしたい方なら、休日や勤務時間は譲れない条件になるでしょう。

一方、通勤時間が多少長くなっても希望する仕事ができるなら、そこは妥協できるかもしれません。

ただし、法令違反の長時間労働やハラスメントまで我慢する必要はありません。

求人を比較するときには、給与、休日、仕事内容、勤務地、福利厚生などを書き出し、優先順位をつけてみてください。

(3)自分の経験を生かせる職種を3つ探す

希望条件を整理したら、次は仕事内容を考えます。

ここで大切なのは、最初から一つの職種に絞りすぎないことです。

例えば、金融機関で働いている人なら、不動産営業、住宅ローン関連の仕事、法人営業など、これまでの経験を生かせる仕事が考えられます。

接客業の経験があれば、営業職や顧客対応の仕事も候補になるでしょう。

私自身、金融機関で身につけた住宅ローンや資金計画の知識は、不動産業界へ転職したあとにも役立ちました。

まずは興味のある職種を3つ程度選び、必要な資格や経験、仕事内容を比較してみましょう。

(4)気になる求人を3社比較する

次に、興味のある求人を3社ほど選んで比較します。

ここで気をつけたいのが、求人票の年収だけで判断しないことです。

例えば、年収600万円と書かれていても、固定給が中心なのか、歩合給を含めた想定年収なのかによって収入の安定性は違います。

また、年間休日が多くても、休日出勤の有無や振替休日の取り方によって、実際の働き方は変わります。

私が採用に携わる立場として確認してほしいのは、次のような内容です。

  • 基本給と手当、賞与の条件
  • 残業時間や休日出勤の有無
  • 仕事内容と入社後の教育体制
  • 会社の経営状況や事業内容
  • 自分が長く働けそうな職場環境かどうか

条件を比較することで、求人票を眺めているだけでは気づかなかった違いが見えてくると思います。

 

(5)応募や面接を通じて会社との相性を確認する

最後は、自分で会社を確かめることです。

求人票や企業のホームページだけで、職場の雰囲気をすべて知ることはできません。

実際に応募して面接を受けると、仕事内容や会社の考え方について詳しく質問できます。

私は不動産会社の営業部長として採用にも携わっていますが、面接は企業が応募者を選ぶだけの場ではないと思っています。

応募者にとっても、その会社で本当に働きたいかを判断する大切な機会です。

気になることがあれば、遠慮せず質問してみましょう。

また、内定が出たからといって、必ず入社しなければいけないわけではありません。

労働条件通知書などで条件を確認し、納得してから入社を判断することが大切です。

転職先選びで迷ったときは、最初の目的に戻ろう

ここまで5つのステップを紹介しました。

転職活動をしていると、最初に考えていた目的を忘れてしまうことがあります。

例えば、家族との時間を増やしたくて転職活動を始めたのに、高年収の求人を見るうちに、休日の少ない会社に魅力を感じてしまうこともあるでしょう。

もちろん、考え方が変わること自体は悪いことではありません。

ただ、転職先を決める前に、もう一度「自分は何のために転職するのか」と考えてみてください。

転職の成功は、有名企業に入ることでも、年収を上げることだけでもありません。自分が大切にしたい働き方を実現できるかどうかだと私は考えています。

焦らず、一つずつ条件を確認しながら、自分に合った会社を探していきましょう。

4:20代・30代・40代で異なる転職の考え方

転職先を決めるときには、自分の年齢やこれまでの経験も考えておきたいところです。

私は不動産会社の営業部長として採用に携わっていますが、同じ営業職でも、未経験の方と10年以上の経験がある方では、採用時に確認するポイントが違います。

ただし、「20代だから未経験でも必ず採用される」「40代だから管理職経験がなければ転職できない」という話ではありません。

大切なのは、今の自分にどんな強みがあり、転職先で何を実現したいのかを整理することです。

(1)20代の転職は将来性と学ぶ姿勢を大切にする

20代で転職を考えている方の中には、初めて入社した会社が自分に合わず、悩んでいる方もいるでしょう。

私も金融機関で働いていた20代の頃は、まさにそのような状態でした。

ただ、20代は実務経験が比較的短い方も多いため、採用ではこれまでの実績だけでなく、仕事への意欲や学ぶ姿勢が評価される場合があります。

例えば、営業未経験でも、接客業で身につけたコミュニケーション能力を生かせる仕事はあります。

反対に、希望する仕事について何も調べず、「今の会社が嫌だから」という理由だけで応募すると、転職後も同じような悩みを抱えるかもしれません。

私は、20代の転職では、目先の給与だけでなく、これからどんな能力を身につけたいのかを考えることをおすすめします。

(2)30代の転職は経験と生活の両方を考える

30代になると、それまでの職務経験を生かした転職を考える方が増えてきます。

企業側も、応募者がこれまでどのような仕事を担当し、どんな成果を出してきたのかを確認するでしょう。

例えば、営業経験がある方なら、売上実績だけでなく、お客様との関係づくりや後輩への指導経験などもアピールできます。

また、30代は結婚や子育て、住宅購入など、生活環境が変わることもある年代です。

私自身、最初の転職では収入を増やすことが一番の目的でした。

不動産売買の営業を経験し、金融機関時代と比べて年収が3倍になったことは、大きな自信になりました。

しかし、その後は家族との時間も大切にしたいと考えるようになりました。

だからこそ30代の転職では、キャリアアップと同時に、家族との生活や将来の支出についても考えてほしいと思います。

(3)40代の転職は専門性や問題解決能力も強みになる

40代で転職を考える場合、それまで積み重ねてきた経験が大きな強みになります。

例えば、営業職なら顧客との交渉経験、管理職なら部下の育成や業務改善などです。

ただし、40代だからといって、必ず管理職を目指さなければいけないわけではありません。

専門知識を生かして現場で働くことも、経験のある業界で別の職種に挑戦することも選択肢になります。

私が不動産会社で働いて感じるのは、年齢を重ねるほど、お客様や社内の関係者との信頼関係を築く力が重要になるということです。

特に賃貸管理の仕事では、オーナー様や入居者様との間で、さまざまな問題が起こります。

その際、法律や不動産の知識だけでなく、相手の話を聞き、落ち着いて問題を解決する能力が求められます。

これまでの経験を振り返り、自分が得意とする仕事や、周囲から信頼されてきた理由を整理してみてください。

(4)50代の転職はこれからの働き方を具体的に考える

50代になると、定年後の生活や健康、家族との時間など、これまでとは違う視点で仕事を考える方もいるでしょう。

私も現在55歳になり、若い頃とは仕事に対する価値観が変わりました。

20代の頃は、とにかく収入を増やしたい。

30代では、営業で結果を出して家族を養いたい。

そして今は、自分の経験を生かしながら、無理なく長く働けることにも価値を感じています。

50代からの転職では、これまでの経験を生かせる仕事を探すとともに、給与や勤務時間、健康面への負担なども確認しておくことをおすすめします。

もちろん、50代から新しい分野へ挑戦する人もいます。

大切なのは、年齢を理由に可能性を決めつけるのではなく、自分の経験や生活に合った選択をすることです。

年齢よりも「これから何をしたいか」が大切

ここまで年代別の転職について紹介しました。

ただし、今回の分類はあくまで一般的な考え方です。

同じ30代でも、仕事に求めるものは人によって違います。

40代で未経験の業界へ転職する人もいれば、50代で新たな資格を取得して働く人もいるでしょう。

転職先を決めるときには、年齢だけで判断せず、これまでの経験と、これから実現したい働き方の両方を考えることが大切です。

自分の可能性を狭めず、納得できる転職先を探してほしいと思います。

5:金融機関から不動産会社へ転職した私の失敗と成功

ここまで、転職先が決まらないときの考え方や、後悔しない会社の選び方についてお伝えしてきました。

ここからは、私自身の転職経験をもう少し詳しくお話しします。

私はこれまでに2度転職を経験しました。

最初は金融機関から不動産会社へ。そして2度目は、同じ不動産業界の別の会社へ転職しました。

今では不動産会社の営業部長として働いていますが、若い頃から自分に合った仕事がわかっていたわけではありません。

(1)金融機関を辞めたいのに2年間も転職できなかった

新卒で入社した金融機関では、7年間働きました。

住宅ローンなどの融資業務を経験しましたが、仕事が自分の性格に合わず、毎日のように辞めたいと考えていました。

給料や長時間労働、上司との人間関係など、不満もたくさんありました。

ところが、いざ転職を考えても、次に何をしたいのかわからなかったのです。

当時は転職情報誌を毎週買いながら、さまざまな会社の求人を眺めていました。

結局、希望する業種を決めるまで1年、実際に転職するまで2年かかりました。

今振り返れば、辞めたい理由だけでなく、次の会社で何をしたいのかをもっと早く考えるべきだったと思っています。

(2)不動産業界への転職を家族から心配された

転職先を不動産業界に決めたとき、家族はとても心配しました。

特に母は、金融機関から不動産会社へ転職すると聞いて驚いていました。

当時は、不動産営業に対して厳しいノルマや長時間労働などのイメージを持つ人も多かった時代です。

母から「よりによって不動産屋に行くなんて」と言われたことを、今でも覚えています。

それでも私は、営業の仕事で自分の力を試してみたいと思っていました。

もちろん、不安がなかったわけではありません。

しかし、いつまでも悩んでいるだけでは人生は変わらないと思い、転職を決断しました。

(3)売買営業で年収が3倍になった

不動産会社の営業マンが住宅の物件資料を確認しているイメージ写真

不動産会社へ転職してからは、売買仲介営業として働きました。

最初から順調だったわけではありません。

覚えることも多く、お客様への提案や契約業務など、金融機関とは違う仕事に戸惑うこともありました。

それでも、会社や上司に恵まれ、営業の経験を積むうちに仕事の面白さを感じるようになりました。

住宅を購入したお客様の喜ぶ顔を見ることは、私にとって大きなやりがいでした。

そして結果的に、金融機関時代と比べて年収が3倍になりました。

マイホームを購入し、住宅ローンを10年間で完済することもできました。

ただし、これは私自身の経験であり、不動産業界へ転職すれば誰でも同じように稼げるという意味ではありません。

給与体系や営業成績、会社の環境によって収入は大きく変わります。

(4)年収が増えても幸せの基準が変わった

最初の転職では、収入を増やすことが一番の目標でした。

その目標を達成できたことは、本当に嬉しかったです。

しかし、子どもが生まれて成長するにつれて、少しずつ考え方が変わりました。

子どもの運動会や学校行事に参加したい。

休日には家族と一緒に過ごしたい。

そんな気持ちが強くなったのです。

不動産売買の営業では、土日が忙しくなることも多く、家族の予定に合わせて休むのが難しいこともありました。

そこで私は、年収だけでなく家族との時間や働き方を考え、2度目の転職を決断しました。

今思えば、これも自分にとって大切な転職でした。

 

(5)55歳になって思う「転職の成功」とは

私は現在55歳になり、不動産会社の営業部長として働いています。

若い頃は、高い年収を得ることが成功だと思っていました。

しかし、長年働いてきて、考え方が変わりました。

仕事には収入だけでなく、やりがいや人間関係、家族との時間など、さまざまな価値があります。

もちろん、生活していくためにお金は必要です。

だからといって、収入だけを追い求めて、自分の大切なものを失ってしまっては意味がありません。

私は2度の転職を経験し、ようやく自分に合った働き方を見つけられたと感じています。

だからこそ、今まさに仕事を辞めたいけれど次の仕事が決まらないと悩んでいる皆さんに伝えたいのです。

転職先がすぐに決まらなくても、焦る必要はありません。しかし、悩んでいるだけでなく、少しずつ行動してみてください。

自分が何を大切にしたいのかを考え、求人を調べ、気になる会社があれば詳しく確認してみる。

その積み重ねが、納得できる転職につながると私は思っています。

 

 

6:転職先が決まる前に退職してもよい?

「今の会社を辞めたい。でも次の仕事が決まっていない」

そんな状況で一番悩むのが、転職先を決める前に会社を辞めてもよいのかという問題です。

私自身、金融機関から不動産業界へ転職するときには、将来への不安を感じていました。

結論からお伝えすると、生活費などの問題がなければ、基本的には在職中に転職活動を進める方法をおすすめします。

ただし、心身の健康を損なうほど仕事がつらい場合は別です。

ここでは、退職する前に確認しておきたいことを紹介します。

(1)生活費の見通しが立つなら在職中の転職活動がおすすめ

在職中に転職活動をするメリットは、毎月の収入を確保しながら求人を探せることです。

例えば、毎月の生活費が25万円かかる家庭なら、仕事を辞めたあとも家賃や食費、光熱費などの支払いは続きます。

さらに、退職後には健康保険や年金、住民税などの負担も考えなければいけません。

収入がなくなる不安が大きくなると、希望していない会社でも慌てて入社してしまう可能性があります。

だからこそ、働きながら求人を探せる状況であれば、転職先を比較する時間を確保することをおすすめします。

ただし、在職中の転職活動が難しい事情もあるため、すべての人に当てはまるわけではありません。

(2)心身に限界を感じているなら退職や休職も選択肢

仕事を辞めたい理由が、長時間労働やハラスメントによる強いストレスの場合は、無理をする必要はありません。

例えば、眠れない日が続いている、出勤前に体調が悪くなる、仕事のことを考えると強い不安を感じる。

そのような状態なら、転職活動よりも先に健康を守ることを考えてください。

まずは医療機関や会社の産業医、公的な相談窓口などに相談する方法があります。

勤務先の制度や本人の状況によっては、休職や傷病手当金などを検討できる場合もあります。

ただし、休職できる条件や給付の対象になるかどうかは、それぞれ異なります。

無理に我慢することだけが正解ではありません。

(3)退職前に確認しておきたいお金と手続き

転職先が決まる前に退職する場合は、生活費と各種手続きを確認しておくことが大切です。

特に、次のようなことを整理しておきましょう。

  • 預貯金で何か月分の生活費を確保できるか
  • 健康保険を任意継続にするか、国民健康保険に加入するか
  • 国民年金への切り替えが必要か
  • 住民税などの支払いに対応できるか
  • 雇用保険の基本手当の受給条件に該当するか
  • 会社の退職金や有給休暇の取り扱いはどうなるか

雇用保険の基本手当は、退職すれば誰でもすぐに受け取れるものではありません。

離職理由や加入期間、求職活動の状況などによって受給条件が異なります。

詳しくはハローワークなどで確認してください。

(4)転職先が決まらないまま辞めても失敗とは限らない

私は、次の仕事が決まってから退職する方法を基本的にはおすすめしています。

しかし、転職先が決まる前に退職したからといって、必ず失敗するわけではありません。

仕事を離れて体調を整えたり、資格取得に集中したりすることが、次のキャリアにつながる場合もあります。

大切なのは、退職後の生活費や転職活動の見通しをできるだけ具体的に考えておくことです。

また、退職する前に家族と相談しておくことも重要でしょう。

次の仕事がないからといって、心身を壊すまで働き続ける必要はありません。一方で、勢いだけで退職せず、生活を守る準備も大切にしてください。

自分の状況に合わせて、無理のない方法を選んでほしいと思います。

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7:転職サイト・転職エージェントの上手な使い方

「転職サイトに登録したけれど、気になる求人が見つからない」

「自分に向いている仕事がわからない」

そんな方は、求人の探し方を少し変えてみるのも一つの方法です。

私が初めて転職した頃は、毎週のように転職情報誌を買っていました。

今ではインターネットで求人情報を探せるだけでなく、専門の担当者に転職について相談できるサービスもあります。

ここでは、転職サイトと転職エージェントの違い、それぞれの活用方法を紹介します。

(1)転職サイトは自分のペースで求人を探したい人向け

転職サイトは、掲載されている求人情報を自分で検索し、興味のある企業に応募するサービスです。

勤務地や仕事内容、給与などの条件を設定して求人を探せるため、まず転職市場を知りたい方にも利用しやすいと思います。

例えば、リクナビNEXTのような転職サイトがあります。

転職するかどうかまだ決めていない方も、気になる求人を保存して比較するところから始められます。

ただし、自分で求人を選ぶ必要があるため、希望する職種が決まっていない場合は、情報が多すぎて迷ってしまうこともあります。

私も昔、転職情報誌を毎週買いながら、結局どの会社に応募すればよいのかわからなくなっていました。

そのため、転職サイトを利用するときは、第3章で紹介したように、希望条件を整理してから求人を比較することをおすすめします。

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まずは、どんな求人があるか調べてみよう

「今すぐ転職するかどうかは決めていないけれど、ほかの会社の求人も見てみたい」

そんな方は、リクナビNEXTで興味のある仕事を探してみるのも一つの方法です。

勤務地や仕事内容、給与などの条件を比較しながら、自分がどんな会社で働きたいのか考えてみてください。

転職サイトに登録したからといって、必ず転職する必要はありません。

求人を調べることは、今の会社を辞めることとは別です。

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(2)転職エージェントは相談しながら転職先を探したい人向け

転職エージェントの女性担当者に求人資料を見せてもらいながら相談する男性

転職エージェントは、キャリアアドバイザーなどの担当者に希望条件や職務経験を伝え、求人紹介や選考対策の支援を受けられるサービスです。

自分では気づかなかった経験や強みを整理するきっかけになる場合もあります。

例えば、営業経験がある方なら、これまでの売上実績や顧客対応の経験をどのようにアピールするか相談できます。

また、サービスによっては履歴書・職務経歴書の添削や面接対策、面接日程の調整などにも対応しています。

一方で、紹介される求人は担当者が扱っている案件に限られます。

必ず希望に合う求人を紹介してもらえるわけではありません。

担当者にすべて任せるのではなく、自分でも求人内容や労働条件を確認することが大切です。

(3)転職サイトとエージェントは併用してもよい

私は、転職サイトと転職エージェントのどちらか一方だけに絞る必要はないと思っています。

例えば、転職サイトでさまざまな求人を比較しながら、転職エージェントで自分の経験を生かせる仕事について相談する方法もあります。

ただし、複数のサービスを利用すると、連絡や応募状況の管理が大変になる場合もあります。

最初は無理のない範囲で利用し、求人を比較してみましょう。

また、同じ企業へ複数のサービスから重複応募しないよう、応募状況を整理しておくことも大切です。

(4)不動産業界に興味があるなら専門サービスも選択肢

私自身は、金融機関から不動産会社へ転職したことで、仕事にやりがいを感じられるようになりました。

ただし、すべての方に不動産業界が向いているわけではありません。

不動産業界には、売買仲介、賃貸仲介、賃貸管理、用地仕入れなど、さまざまな仕事があります。

興味がある方は、それぞれの仕事内容や給与体系を調べてみてください。

また、不動産業界に特化した転職エージェントとして「宅建Jobエージェント」というサービスもあります。

宅建資格を持っていない方や、業界未経験の方も相談できますが、希望条件によっては求人を紹介してもらえない場合があります。

私は、不動産会社の営業部長として25年以上の経験から、転職先選びでは年収だけでなく仕事内容や会社との相性が重要だと感じています。

不動産業界への転職を考えている方は、専門サービスの特徴や注意点も確認してみるとよいでしょう。

不動産業界への転職を考えている方へ

私自身、金融機関から不動産業界に転職したことで、仕事のやりがいを見つけることができました。

不動産業界に興味がある方は、業界に特化した転職エージェントで、どのような求人があるのか調べてみるのも一つの方法です。

宅建Jobエージェントは、不動産業界への転職をサポートするサービスです。

今の仕事を辞める前に、自分の経験を生かせる求人があるか確認してみてはいかがでしょうか。

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不動産業界への転職を考えている方には、こちらの記事も参考になると思います。

不動産業界に特化した「宅建Jobエージェント」について、評判や口コミ、メリット・デメリット、無料登録の流れまで詳しく解説しています。

私自身が25年以上、不動産業界で働き、採用にも携わってきた経験から、転職先選びの注意点もお伝えしています。

【関連記事】

宅建Jobエージェントの評判は?メリット・デメリットを営業部長が解説

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(5)サービスに登録する前に確認したいこと

転職サービスを選ぶときには、求人数や知名度だけで判断しないことも大切です。

利用する前に、次の点を確認しましょう。

  • 自分が希望する業界や職種の求人を扱っているか
  • 希望勤務地に対応しているか
  • 求人検索型か、担当者による紹介型か
  • 利用料金やサポート内容はどうなっているか
  • 連絡方法や個人情報の取り扱いはどうなっているか

私が皆さんに伝えたいのは、転職サイトに登録しただけで安心しないでほしいということです。

大切なのは、求人情報を比較し、自分に合った会社を選ぶためにサービスを活用することです。

転職サイトも転職エージェントも、転職を成功させるための道具の一つです。最後に転職先を決めるのは自分自身です。

焦らず、納得できる会社を探していきましょう。

8:仕事を辞めたいけど次がない人のよくある質問(FAQ)

最後に、今の仕事を辞めたいけれど次の転職先が決まらない方から、よく聞かれる疑問についてお答えします。

Q1:次の仕事が決まっていなくても退職できますか?

はい。次の仕事が決まっていなくても退職することはできます。

ただし、退職後は毎月の給与がなくなるため、生活費や健康保険、年金、住民税などの負担を確認しておくことが大切です。

私としては、心身の健康に問題がなく、今の会社で働き続けられる状況なら、在職中に転職活動を始める方法をおすすめします。

一方、ハラスメントや強いストレスなどで健康を損なっている場合には、休職や退職も含め、自分を守る方法を考えてください。

Q2:転職先がなかなか決まらないのはなぜですか?

転職先が決まらない理由は、人によって違います。

例えば、今の会社を辞めることが目的になっている、希望条件が多すぎる、自分の経験を生かせる仕事がわからない、といった理由が考えられます。

また、希望する職種の求人が少ない場合や、応募しても選考が進まない場合もあります。

大切なのは、原因を一つに決めつけず、自分の転職活動を振り返ってみることです。

Q3:転職先が決まるまで、どのくらいかかりますか?

転職活動にかかる期間は、希望する職種や勤務地、本人の経験、求人状況などによって異なります。

私の場合は、転職を考え始めてから実際に転職するまで2年かかりました。

ただし、私の経験が一般的な転職期間というわけではありません。

早く決めることばかりを優先せず、仕事内容や労働条件を確認しながら進めることが大切です。

Q4:転職サイトに登録したら、今の会社に知られますか?

転職サイトによっては、特定の企業に職務経歴などを公開しない設定や、企業からのスカウトを制限する機能があります。

ただし、サービスごとに機能や公開範囲が違います。

登録しただけで勤務先に必ず知られるというわけではありませんが、完全に知られない保証もありません。

現在の勤務先に転職活動を知られたくない方は、登録時に公開設定や企業ブロック機能などを確認してください。

また、会社のパソコンや業務用メールアドレスを使わず、私用の端末やメールアドレスで転職活動を進めることをおすすめします。

Q5:転職先を決めるとき、一番大切なことは何ですか?

私は、自分が転職によって何を改善したいのかを明確にすることが大切だと思っています。

収入を増やしたいのか、家族との時間を大切にしたいのか、それとも仕事のやりがいを求めたいのか。

その目的によって、選ぶ会社も変わります。

私自身、最初の転職では年収を重視し、2度目の転職では家族との時間を優先しました。

転職先を選ぶときは、求人票の条件だけでなく、自分がどんな人生を送りたいのかも考えてみてください。

Q6:転職するか決めていなくても転職サイトを使えますか?

はい。転職するかどうか決めていない段階でも、転職サイトで求人情報を調べることはできます。

気になる会社の仕事内容や給与、休日などを比較するだけでも、今後の働き方を考える参考になります。

転職エージェントについても、相談段階から利用できるサービスがありますが、対応内容はサービスごとに異なります。

私が皆さんにおすすめしたいのは、会社を辞める前に、自分にはどのような選択肢があるのかを知っておくことです。

求人を調べることと、転職を決断することは別です。

まずは情報収集から始めてみてはいかがでしょうか。

9:まとめ|仕事を辞めたいけど次がないときは、できることから始めよう

今回は、仕事を辞めたいけれど次の転職先が決まらない方に向けて、転職先の決め方や退職前に確認しておきたいことを紹介しました。

今の会社が嫌で、毎日のように辞めたいと考えている方もいるでしょう。

でも、いざ転職しようと思っても、次にどんな仕事をしたいのかわからない。

その気持ちは、私もよくわかります。

私は新卒で入社した金融機関を辞めたいと思いながらも、実際に不動産業界へ転職するまで2年間悩みました。

当時は、毎週のように転職情報誌を買い、いろいろな会社の求人を眺めていました。

しかし、振り返ってみると、求人を探す前に自分の希望を整理することが大切だったと思います。

仕事を辞めたい理由だけではなく、次の会社でどんな働き方をしたいのか。

そこを考えることが、転職先を見つける第一歩です。

私は最初の転職で年収が3倍になりました。

その後、家族との時間を大切にしたくなり、同じ不動産業界で2度目の転職をしました。

今では不動産会社の営業部長として働きながら、自分に合った仕事ができていると感じています。

だからこそ、皆さんにも伝えたいことがあります。

転職の成功は、年収の高さや会社の知名度だけで決まるものではありません。

仕事のやりがい、家族との時間、人間関係、健康など、人によって大切にしたいことは違います。

そして、年齢や生活環境によって、その優先順位が変わることもあります。

今の仕事がつらいからといって、焦って次の会社を決める必要はありません。

ただし、心身に限界を感じている場合は、転職活動よりも健康と安全を優先してください。

まずは、自分の希望条件を書き出してみる。

気になる求人を3社ほど比較してみる。

自分の経験を生かせる仕事があるか調べてみる。

そんな小さな行動からでよいと思います。

転職活動を始めることと、今の会社を辞めることは別です。

すぐに答えが出なくても、情報を集めていくことで、自分に合った仕事が見えてくるかもしれません。

私自身、2度の転職を経験して思うのは、仕事は人生の大切な一部だということです。

皆さんにも、自分らしく働ける会社を見つけてほしいと思っています。

この記事が、転職先を決められず悩んでいる方の参考になれば幸いです。

メタボ父さんでした。(^_-)-☆

 

 

 

 

 

 

 

 

 

【仕事がない?】女性の雇用危機!再就職していない女性にオススメの転職サイト

コロナショックのしわ寄せで働く女性が苦しんでおります。今から約2年前の年末のニュースは、コロナ第3波による感染者の増加、医療体制の崩壊等々・・・暗い話題が多かったです。たまたま、朝のNHKニュースで「女性の雇用危機」をテーマにした報道があり見てました。

NHKが労働政策研究・研修機構(JILPT)と共同で、2020年11月13日から19日まで約6万8,000人の男女に「新型コロナによる雇用・暮らしへの影響」についてアンケートを実施しました。その結果がでておりましたのでメモをしました。

【6万8000人へアンケート調査を実施】
☆ 休業手当が支払われていない女性➡25.6%(男性17.6%)
☆ 再就職をしていない女性➡38.5%(男性24.1%)
☆ 解雇・雇い止め・労働時間の減少した女性➡26.3%
☆ 仕事を失った人➡106万人(女性74万人>男性32万人)

それから1年経過して、失業期間が1年以上の失業者数はの状況はどうでしょう?

★2022年(令和4年)の平均失業者数➡66万人と減少しているから、生活が苦しい人でも立て直してきているとは到底思えないですよね。総務省が発表している「完全失業者数」で言うと、コロナのパンデミックがはじまった翌年の2021年4月は194万人(完全失業者数)➡約2年後の2023年1月は164万人(完全失業者数)と減少しています。けれども、総務省が公表している「完全失業者」は、今現在仕事を探している人の数で、失業中で仕事を探していない人は含まれていません。ちょっと身の回りを見てください。コロナで職を失って1年以上働いていない人がいるじゃないですか。しかも、ウクライナ戦争の影響もあって物価の高騰に電気・ガス代の値上げなど、苦しい生活を過ごしている人が多いのが実感ではないでしょうか?特に、非正規雇用で働く女性は男性に比べて働きたくても「仕事がない」状況が続いております。

本日は「女性の雇用危機」のテーマより、今後の出口戦略をお伝えできればと思います。

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1:コロナ禍で仕事を失った女性は74万人

 

2020年当時、コロナ禍で仕事を失った人は合計106万人にものぼりました。その内訳として女性が74万人、男性が32万人となります。女性の割合が多い一因として、女性の非正規雇用が多いことが挙げられます。わかりやすく言うと「接客業」や「医療・福祉」で働くのは非正規雇用の女性が多いですが、真っ先にそのような仕事がコロナで影響を受けたからです。その当時はニュースで、沖縄県の観光地である国際通りの映像がよく流れていましたね。観光で訪れる人が減り、夜の接待業の仕事がなくなった!とかの特集を見たこともあるかと思います。

そして、当時の4月~5月にかけ緊急事態宣言がだされ、仕事を失った女性が74万人、そして男性が32万人のとおり男性に比べて女性が2倍以上になり女性の雇用危機が注目されました。この理由を推測しますと、女性が働いている仕事に「飲食・小売業・介護職・福祉」などが多いのが理由とわかりやすいですよね。デパートの地下で、試食販売の仕事をしているような非正規雇用のおばさんが仕事を失った状況が想像しやすいかもしれません。さらに2年前の様子は、会社から休むように言われたり、労働時間を減らされたりした女性たちが、「休業手当」などの補償を、十分受けられていない実態も見えてきました。休業手当が支払われていない女性は25%余り。男性を大きく上回っていたのです。

 

休業の補償を受けられなかった70代の女性がインタビューに答えてました。4年前から、業務委託でスーパーの試食販売の仕事を行い、月8万円ほどの収入があったそうです。でも・・・新型コロナ感染拡大後、仕事が激減。インタビューを受けていた前の月は一度も売り場に立てなかったとの事。勿論、収入が減って生活に影響あるので、70代の女性は会社に対して「休業手当」をもらえないか問い合わしたらしいのです。ところが、契約が「業務委託」のため、対象にならないことがわかり、さらに、個人事業主も対象になる「持続化給付金」を申し込みましたが、減った収入以上に年金をもらっているという理由で受け取れなかったと言います。

2:会社都合で休業手当が支払われない女性たち

毎月、経済的に余裕のある暮らしをできる人は少ないと思います。そしてこのコロナ禍で日々の暮らしで精いっぱいの人に追いうちをかけるような問題があります。それは、会社から「仕事を休んでください」と言われたり、労働時間を減らされた人が、休業手当などの補償を受けていない実態が問題となっております。

2020年当時の情報ですが、NHKが労働政策研究・研修機構(JILPT)と共同で、2020年11月13日から19日まで約6万8,000人の男女に「新型コロナによる雇用・暮らしへの影響」についてアンケートを実施しました。その結果、休業手当が支払われていない女性25.6%は、男性の17.6%を上回まる結果がでました!今の日本は若い世代にお金が回っていないので共働き夫婦が多いじゃないですか?夫の収入が27万円、妻のパート代8万円の合計35万円で暮らしていた家族が、非正規雇用の妻が働ける仕事が減り8万円から4万円になってしまいました。住宅ローンも抱えているし、けれど収入を上げる手段がないので、車を手放そうとか大変な家が多かったはずです。ましてシングルマザーはさらに大変でした。

会社から休業手当がでない気持ち・・・・私にはよくわかります。
じつは、著者自身の話で大変恐縮ではございますが、2020年の4月、そうまさにコロナのパンデミックはじまりのときに、自分の病気が発見されて入院治療のために5月から8月まで仕事を休みました。正社員なので、働かなくても傷病手当があり給料の大よそ6割弱が健康保険組合よりもらえます。それでも給料が4割カットされた生活ってやっぱり大変なんですよ!家計を支える妻も大変だったと思います。ましていつ夫が、いつ病気で死ぬかしれない不安を抱えながら・・・

実際、一番上の子が大学に入学してまとまったお金が必要になりました。大学の入学金などは分割は無理で一括払いになります。どこの家庭も教育資金に頭を悩ますものです。勿論、備えの蓄えはしてたんですよ。だけど・・・自分の治療費など思いもよらない出費と重なり困りました。とは言え、私は病院の中でコロナもあって家族の面会もできない。ニュースでは「志村けんさん」や「岡江久美子さん」などが亡くなったりして、もう自分の命などどうでもよくて、病院のベッドで不安な毎日を過ごしていました。

だから、休業手当が支払われなくて困っている非正規雇用の女性の方などの気持ちがよくわかるのです。正社員よりひどくて、休業手当がでないのでより厳しい生活となりコロナ禍の不安に怯えながら将来が見えない状況で暮らしているなんて胸が苦しくなります。

━☆★☆★☆━━━━━━━━━━━☆★☆★☆

ちなみに、派遣先の会社から突然解雇を言われると動揺するかもしれませんが以下のポイントを覚えておいてくださいね (^_-)-☆

★派遣元の会社と派遣先の会社(今、働いている会社)の労働契約が中途解約になるということです。よって期間満了まで契約が続く考えで契約は継続しますし、例え休業する場合でも派遣会社は休業手当を平均賃金の60%以上を支払う必要があります。派遣会社が派遣先におくる労働者を解雇する場合も正社員を解雇する場合と同様に解雇要件が揃える必要があります。

【関連記事】

※会社から突然、解雇通告されても「退職書類にサインをしてはいけません!

【会社をクビになったら】えっ!なんで私が?と思う人必見(絶望の淵からの脱出方法)

━☆★☆★☆━━━━━━━━━━━☆★☆★☆

3:非正規雇用のため「解雇・労働時間の減少」

コロナショックで、派遣社員として働いているような非正規雇用の人の生活が苦しくなっております。と言うのは、会社側が働ける上限時間を設定するようになったりしているからです。要するにシフトを入れたくても空きが少なくて、今までのような給料を稼げなくなっているのです。

繰り返しとはなりますが、共働き世帯ですと、コロナの前は夫の収入27万円、妻のパート代8万円の合計35万円で暮らしていたところ、妻のパート時間が減らされて半額の4万円になってしまった。住宅と車のローン返済もあるので何を切り詰めたらよいか?子育てしながら奥さんの収入を上げるのは現実的でないので、車を手放そうか?など「労働時間の減少」は頭を悩ませる問題です。

 

さらに、ニュースを見るかぎり、仕事を失った(または給料が減った)独身女性が仕方がなく親の年金を頼って一緒に同居をするパターンが増えた気がします。

コロナ禍になる前から「働き方改革」が実施されて、残業代さえもあてにできなくなった世の中です。とにかく、今を生きるために2か所のパートを掛け持ちで働けばいいじゃないか?そんな疑問をもつ人がいるかもしれません。けど、実際当事者にしてみると、将来を考えた場合、社会保険が完備(雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金保険)や社会的信用など正社員になりたいもんですよ。きっと、アフターコロナ社会では益々、非正規雇用でなく正社員として働きたい人が増えていくのは間違いないでしょう!

━☆★☆★☆━━━━━━━━━━━☆★☆★☆

ちなみに、総務省統計局の「労働調査」の集計結果をみると、非正規雇用で働く女性の年間収入は100万円未満が全体の41.2%を占めているようです。経済って人口が増えたら商品を買う人も増えるし働く人も増えるので発展します。戦後の日本がそうです。けれどご存知のとおり、人口が減り続けることは確定している日本は将来性がなくて、かつ少子高齢化なので労働生産者が少ないです。そこで政府は女性に活躍してもらいたくて、全国で子どもを預ける託児所を増やす助成をしたりして、社会で働き活躍できる女性を後押ししているのですが・・・現実は、女性の年間収入は100万円未満が全体の41.2%を占めるとおり、家事分担など含めて色々難しいものですね!

<参 考>・・・総務省統計局の「労働調査」の集計結果

【男性・正社員の年収】

【男性・正社員の年収】

・500~699万円(24.3%)➡前年より上昇

・300~399万円(18.9%)➡前年より低下

【男性・非正規雇用の年収】

・100万円未満(30.1%)➡前年より上昇

・100~199万円(25.5%)➡前年より低下


【女性・正社員の年収】

・200~299万円(25.6%)➡前年より低下

・300~399万円(18.9%)➡前年より上昇

【女性・非正規雇用の年収】

・100万円未満(41.2%)➡前年より低下

・100~199万円(38.2%)➡前年より低下

━☆★☆★☆━━━━━━━━━━━☆★☆★☆

4:生きていくため人手不足の業種で働く?

コロナ禍の前までは、人手不足倒産という言葉があったように、人手が足りない仕事がありました。具体的な職種で言うと「土木作業員」「介護士」「看護師」「保育士」など。またバイトだとコンビニや牛丼チェーン店など夜勤含む仕事とかです。アジア系の外国人が、現場作業員やコンビニ、夜中の牛丼屋さんで働く姿を見かけませんでしたか?アフターコロナでも、はやり人気がない仕事などは人手不足で、人口に比例する仕事が少ない地方でなければ仕事が全くない訳ではないです。

また、政府は2022年2月から介護職員と保育士の賃金を月額9,000円・看護師の給料を月額4,000円引き上げる経済対策をしたので「介護士」と「保育士」は要チェックですね(^_-)-☆

【求人サイトが多く、すぐに女性が働きやすい職業サイト】
★★介護士★★

介護士・介護職のニーズは高いです。
コロナ禍でいったんは、売り手市場から買い手市場に変わった転職マーケットですが、人手不足の介護職への転職は、未だ買い手市場のように求職者が好条件を引き出せる立ち位置にいれると思います。介護職に特化した専門サイトで、じっくりと、好条件を引き出せる職場を探すべきだと思います(^_-)-☆

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高齢化が進む日本では、介護の課題を抱えている家庭が増えてます。けれど介護職の仕事は人手不足が深刻です。この仕事は「未経験でも働きやすい」「給料が高い」など、就職や転職の目的によっては狙い目のマーケットと言われております。実際に外国人が介護職で働きそれなりの給料をもらい生活している現状もありますし、シングルマザーの方が働くケースがとても多いですね。介護の仕事は、人材不足だからこそ好条件の職場がみつかるかもしれません!

【求人サイトが多く、すぐに女性が働きやすい職業サイト】
★★保育士★★

 

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保育士のニーズも高いです。

少子高齢化に伴う人口減少もあって、日本は労働生産力が下がってます。そして、低所得の世帯が増加しており、働きたい専業主婦などの女性は多いのですが、小さなお子様を抱えているため、保育園の不足(待機児童問題)で働けない女性が多かったです。このような女性が働けるようになると、日本のGDPはアップすると言われているにもかかわらず今まで対策が施されてこなかったのです。そこで保育園の無償化などが2019年10月からスタートして、待機児童問題の解消など動き出てきました。保育士の資格を持っている方は多いのに「保育士は給料が安い」「子どもの事故が怖い」など保育の不足が問題となっているのが保育業界と言われております。

保育士に特化した専門サイトで、じっくりと、好条件を引き出せる職場を探すべきだと思います(^_-)-☆

 

5:コロナ禍は好況業種に転換できるチャンス!

このように、医療や福祉の非正規雇用は人手不足ですし、今後もそういった産業はこれからも求人が増えていくと思います。またAIの影響を受けない仕事も人気が再熱しております。例えば学校の先生や保育士の仕事です。学校の先生という職業は、モンスターペアレントに代表されるように、最近では教師は人気がない職種と言われております。同じく、保育士も給与が安い割には、事務仕事がじつは多くて、とても忙しい職種だそうです。

他にも、IT関連の仕事などコロナ禍で業績が伸びている企業はあります。このような業種は今後も求人も増えるでしょうし、また給料も高めで将来的にも期待ができます。ニュースではコメンテーターが「女性に職業訓練をしてスキルを持たせる支援を考えましょう」と言ってたりしてましたが・・・半分賛成で残りは疑問ですね!要は今すぐの生活に困っている女性に対して現実的でないのですよね。実際、資格で食べれるケースは少ないのですよ。だから資格よりスキルを磨くべきですね。だからと言って、今からプログラミングスクールに通って、スキルを身につけるというのは、長期的な展望ですが・・・(※但し、プログラミングのように手に職があるスキルを長期的に考え身につけるのは大賛成です)

私がおすすめしたい考えは「コロナ禍は好況業種に転換できるチャンスでもある」ということです。例えば奥さんが、デパートの派遣社員として働いていましたが、コロナ禍で仕事が減りましたとします。もし奥さんが大学生のときに「保育士の資格」をとっていたとしたら、これからの時代はAIの影響が少ないチャンスです。同じく介護士も同様です。介護士の資格を持っているかたはこれからの時代チャンスです。


保育士も介護士も人手不足と言われて・・・つまり不人気な仕事にもなっておりました。
けれどもコロナ禍で仕事に就きたい人が今後も増えると予想されるなか、また生活するために働かなくてはいけない今の世の中、そして病院の先生よりAIの人工知能の方が癌(がん)や病気を発見できる知能やスキルが高く病院ですらAIに左右される今後の時代において、AIに左右されない時代を見据えた職業が「保育士」だったり「介護士」だったりします。

しかし、近年はAIの影響を受けにくい仕事として再注目されています。介護現場においても、AIを使ってお風呂に入れる力仕事は機械の補助を上手に利用して人しかできない心のお世話とかAIではできない仕事を考えてみましょう。コロナ禍により、飲食業界は厳しい現実に直面しておりますが、好調に業績を伸ばしている企業があるのも事実です。そのような産業は、これからも求人募集が増えていきますし将来性もあり賃金も比較的高めです。コロナ禍の時期に、好況業種に転職をするのも一つの選択肢だと私は思います。

【リクナビNEXTの女性転職サイトをチェックする】
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再就職の際に案件が多いリクナビnextに無料登録するのは基本なのでリクナビnextサイトもお目通ししてみてくださいませ (^_-)-☆ 女性の転職特集もあります



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